ア×
「Ｂは，Ｅに対し，登記なくして甲建物の全部が自己に属することを対抗できる」とする点が誤り。「相続させる」旨の遺言は，遺言者の最終的な意思を合理的に解釈すると，遺産分割方法の指定である。そのため，遺言により，甲建物は分割手続を経ずただちに相続人に承継される。しかし，これでは法定相続分を信頼した第三者Ｅの取引の安全が害される。そこで，相続人Ｂは，自己の法定相続分を超える部分（Ｃ及びＤの持分）について，登記をすれば第三者Ｅに対抗できる（８９９条の２第１項）。したがって，Ｂは登記なくして甲建物の全部が自己に属することを対抗できない。
＜条文＞　８９９条の２・１項
＜判例＞　－

イ× Ｂは，被相続人Ａの配偶者である。相続開始後から遺産分割が終了して各相続人の持分が確定するまでの間，居住の継続を認めてＢの利益を保護する必要がある。そこで，被相続人の配偶者が，相続財産に属する建物に無償で居住する場合、一定期間、建物を無償で使用する権利が認められる（１０３７条１項・配偶者短期居住権）。したがって，Ｃ及びＤは，Ｂに対して甲建物を明け渡すよう請求できず，使用利益等についても不当利得返還請求権はない。よって，肢は誤り。
＜条文＞　１０３７条１項
＜判例＞　－

ウ○
被相続人の配偶者が，相続財産に属する建物に無償で居住していた場合には、建物を無償で使用する権利が認められる（１０２８条１項・配偶者居住権）。しかし，被相続人が配偶者以外の者と建物を共有していた場合，配偶者居住権は認められない（同項ただし書）。共有者である第三者の負担が大きいからである。したがって，甲建物がＡとＦの共有の場合は，Ｂは配偶者居住権を取得しない。よって，肢は正しい。 ＜条文＞　１０２８条１項 ＜判例＞　－

エ○
被相続人の配偶者は，相続財産に属する建物につき配偶者居住権が認められる。ただし，配偶者が無償で居住する場合，建物所有者の利益保護のため，居住権を取得できるのは民法が定める一定の場合に限られる（１０２８条１項各号参照）。もっとも，建物所有者の不利益を考慮してもなお配偶者の生活を維持する必要があるときは，例外的に居住権の取得を認める必要がある。したがって，裁判所がそのように判断すれば権利の取得が認められる（１０２９条）。よって，肢は正しい。
＜条文＞　１０２９条
＜判例＞　－

オ×
「Ｂは，単独で登記することができる」とする点が誤り。配偶者が居住権を取得した場合には，配偶者保護のため，建物居住者が配偶者居住権設定の登記を備える義務を負う（１０３１条１項）。
＜条文＞　１０３１条１項
＜判例＞　－