１○
併存的債務引受は、債務者の債務を免除せず、引受人が債務者と同じ債務を引き受ける契約である。債務者の地位に変動はないから、債務者の同意なく、債権者と引受人との合意によって行える。本肢でも、債権者Ｂと引受人Ｃの合意によってできる。よって、肢は正しい。
＜条文＞　４７０条２項
＜判例＞　－

２○
併存的債務引受は、債務者と引受人となる者との契約でもできる。引受によって、債務者が増えるので、債権者に有利となる。そこで、債権者の承諾は不要と思える。しかし、債権者から見ると、元の債務者でない者から履行を受ける可能性があり、必ずしも利益になるとは限らない。したがって、債権者の承諾が必要である。本肢でも、ＢがＣに対して承すれば、効力を生ずる。よって、肢は正しい。
＜条文＞　４７０条３項
＜判例＞　－

３○
免責的債務引受は、債務者の債務を免除し、引受人が債務者と同じ債務を引き受ける契約である。債権者と引受人となる者との契約でできる。ところで、債務者は、債務を免除されるので、利益であり債務者への通知は不要と思える。しかし、利益の一方的な押し付けとなるおそれがあり、債務者の意思を尊重するため、通知が必要である。本肢でも、Ｂが債務者Ａに通知したときに、効力を生じる。よって、肢は正しい。
＜条文＞　４７２条２項
＜判例＞　－

４○
免責的債務引受は、債務者と引受人となる者との契約によってもできる。ただ、債権者にとり、債務者が引受人に交代するので、債権の実現可能性が変わり、不意打ちのおそれがある。したがって、免責的債務引受契約が債務者Ａと引受人Ｃで行われた場合、債権者ＢがＣに承諾をしたときに、効力を生ずる。よって、肢は正しい。
＜条文＞　４７２条３項
＜判例＞　－

５×
免責的債務引受は、債務者の債務を免除し、引受人が債務者と同じ債務を引き受ける契約である。債務者の債務が免除されるので、引受人は債務者に対する求償できない。本肢でも、引受人Ｃは、債務者Ａに対して求償権を取得しない。よって、肢は誤り。
（注）併存的債務引受の場合は、引受人が履行すれば債務者に求償できる。
＜条文＞　４７２条の３
＜判例＞　－>