１×
債権の目的が数個の給付の中から選択によって定まる場合（選択債権）、原則として、債務者が選択権を持つ。給付義務を負担する者が選択するのが公平だからである。本肢でも、給付の目的物が甲建物か乙建物かについての選択権は、Ａ・Ｂ間に特約がなければ、債務者Ａに帰属する。よって、肢は誤り。
＜条文＞　４０６条
＜判例＞　－

２×
選択権の行使は、相手方に対する意思表示によって行う。相手は選択権者の意思表示を信頼して行動する。この信頼を保護するため、一度行われた選択権の行使は、相手方の承諾がなければ撤回できない。本肢でも、Ａが、給付の目的物を甲建物から乙建物を選択する場合には、Ｂの承諾を得る必要がある。よって、肢は誤り。
＜条文＞　４０７条２項
＜判例＞　－

３○
選択権をもつ当事者の過失が原因で目的物が不能となった場合、公平の観点から不能の原因を作った者は選択権を失う。また、選択債権の対象となる複数の給付は、通常、同価値だから、残存する方に給付を特定しても、当事者に不都合はない。したがって、選択権者Ａの過失によって甲建物が滅失した場合には、給付の目的物は乙建物となる。よって、肢は正しい。
＜条文＞　４１０条
＜判例＞　－

４×
選択債権における選択権は、特約によって第三者に選択権を帰属させることもできる。そして、第三者が選択権を行使するには、債権者または債務者に意思表示をすればよく、両者に対し意思表示する必要はない。一方に意思表示すれば、他方に連絡が行くと期待できる。本肢でも、第三者Ｃは、ＡまたはＢのどちらかに意思表示すればよい。よって、肢は誤り。
＜条文＞　４０９条１項
＜判例＞　－

５×
選択債権では、原則として、給付の義務を負担する債務者が選択権を有する。他方、契約の当事者は第三者を選択権者にできる。第三者が選択できない場合、選択権は原則に戻り、債務者に帰属する。したがって、第三者Ｃが選択できない時は、選択権は債務者Ａに移転する。よって、肢は誤り。
＜条文＞　４０９条２項
＜判例＞　－